--　昔かんりょう今いりょう　--

・・・・・・・・・・・・・河辺啓二の医療論（16）

本来は「代謝」を意味する「メタボ」がいまやすっかり人口に膾炙し、あたかも「肥満」を示す日本語となってしまった感がする。
日本内科学会など8学会によるメタボリックシンドローム診断基準検討委員会が2005年に日本独自の「メタボリックシンドロームの定義と診断基準」を発表した。これを踏まえ、厚生労働省は、2008年度から、メタボリック健診（特定健診）が義務化し、健保組合や市町村などで、40歳～74歳の人を対象に開始された。
従来の定期健康診断との大きな違いは「腹囲」を重視し、メボリックシンドロームの診断基準の必須項目としていることだ。ウエスト周囲径（へそまわり）が、男性なら85cm以上、女性なら90cm以上あることが「最低条件」とされ、これに加えて高血圧か高血糖か血清脂質異常かのうち２つ以上該当すればメタボリックシンドロームと診断される。
確かに、肥満、高血圧、糖尿病、高脂血症は「死の四重奏」とも言われ、心筋梗塞、脳梗塞、脳出血といった、生命をも奪いかねない動脈硬化性疾患の危険因子であることは間違いない。
これまで肥満の指標としてはBMI〔Body　Mass　Index：体重（kg）÷（身長（m）×身長（m））〕が主に用いられてきた。このBMIによるデータよりも、腹囲（内臓脂肪）が脳・心臓疾患の発症と関連することが多く報告されてきたことから、肥満のリスク指標として腹囲がBMIより格段に重視されることとなったのである。腹部CT画像で精密に内臓脂肪を測定した場合、男性85cm・女性90cmが断面積100平方cmに相当するという。これはこれで大変意味はある。腹囲測定ならコストもかからない。
ただ、この85cm（90cm）でスパッと線引きすることが果たして適当なのだろうか。例えば、身長185cmで腹囲86cmの男性はメタボで、身長155cmで腹囲84cmの男性は非メタボと診断され得る。また、女性の90cmが男性のそれを上回っていることは、海外の基準から見ると珍しいと聞く。更に、ウエスト径の測り方により、検査者や被検者によっては、数cm程度のバラツキは生じかねない。厳密にはCTスキャンで内蔵脂肪量測定するのが望ましいが、コスト面から現実性は低いと言わざるを得ない。
これらのことを勘案し、腹囲のみをメタボ診断の「第一関門」とするのではなく、従来のBMIと腹囲とを融合させた肥満指標を構築してこれを「第一関門」にできないかということを提唱したい。つまり、身長、体重、腹囲の３変数を数式に代入して得られる「公式」である。指数関数や対数関数等が含まれてよい。もちろん、性差を踏まえ男女２とおりの「公式」になるだろう。日本国内適用のものだから、（人種差なく）日本人に関する膨大な疫学データからこれら３因子と動脈硬化性疾患の発症との関連を見つけ出すことは可能だろう。我が国には、統計学・数学に強い医学研究者は多数いる。是非、最適な「肥満指標公式」を考え出してほしい。その結果、多少複雑な数学公式であっても、ユーザーとなる私たち医師は、もともと理系であるので計算は全く厭わない。
また、メタボ基準改定に当たっては、上記の「死の四重奏」以上に重要な「喫煙」因子（これは、ガンについても極めて重要な危険因子）をもっと重要視するとともに、心筋梗塞等を引き起こす原因でもある腎臓疾患の早期発見に不可欠な血清クレアチニン値や、痛風を起こすだけでなく動脈硬化をも増悪させる血清尿酸値の測定も加えてほしいものだ。

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・・・・・・・・・・・・・河辺啓二の医療論（15）

23日付け「予防接種　計画表を活用」を読みました。幼いお子さんを抱える多くの保護者の方々に大変参考になるものです。「予防接種後進国」の我が国でも、ここ数年は予防接種の種類が飛躍的に増え、特に、ヒブと肺炎球菌ワクチンが公費負担となったことで予防接種スケジュールが「過密」となりました。
私の診療所にも、毎日のように予防接種のお子さんが来られますが、つくづく感じるのは、なかなか予定通りに接種ができないということです。小学生以上の子供や成人と違い、乳幼児は風邪などで体調が悪くなることが多く、接種予定日を延期することがたびたびあります。このため、予防接種計画を立ててもその通りできる可能性はかなり低くなります。
このことを踏まえ、私は、接種をする度に「次は○○日以上開けて●●ワクチンをやりましょう」と保護者に伝えることにしております。接種間隔が1年以上など長い場合は、保護者が忘れないよう、母子手帳の予防接種欄に鉛筆でその旨記入してあげることにしています。私たちのような医療従事者でない、一般の方に、接種回数や接種間隔、生ワクチンと不活化ワクチンの区別まで覚えていただくことは、やや酷な話ではないかと感じるからです。
このように、保護者の方は、かかりつけ医とともに、予防接種計画を臨機応変に立てていけば、接種漏れがないようになると思います。
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3月23日（金）、標記の読売新聞の記事を読んでinspireされ、上記の投稿文を同新聞「気流」に送ったところ、採用となり、修正の上、28日（水）に掲載された。同じ月に朝日新聞と読売新聞に投稿が掲載されたのは、昨年2月以来である。今年は、本業の仕事以外は漢字の勉強に専念するつもりで（愛媛新聞の仕事もないし）、一昨年・昨年ほどは投稿しないだろうと思っていたが、今のところ3か月で3回掲載とハイペースになっている。「中年検定マニア」に加えて「投稿マニア」を自認・・・。

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・・・・・・・・・・・・・河辺啓二の医療論（14）

政府が開いた国家戦略会議で、民間議員から医薬品産業の競争力を高める「創薬支援機構」の設置などを求める提言書を出され、議長の野田首相は、前向きな姿勢を見せたという。
我が国のように、国土も天然資源も乏しい国が、戦後の焦土を乗り越え先進国の地位を確立維持してきたのは、国民の努力や勤勉性にあることは否定できない。特に、日本経済の牽引役として、（造船業から始まり、）自動車、電機、そしてIT産業など、科学技術を根本とする製造業が大いに寄与してきた。しかし、これら日本の「お家芸」が韓国や中国などの進展によりもはや青息吐息状態だ。現在、経済産業省が「クールジャパン」など文化産業育成に活路を見出してはいるが、やはり経済・産業の基本は「ものつくり」だろう。
医療水準も高く、優秀な医学研究者も多数いる日本が、大きな土地も資源も必要としない、最たる頭脳集約型産業である医薬品産業で国際競争力を持つことは日本経済に大きく資するものと考える。
政府は、高騰する医療費を削減することばかりに注目し、安価な後発医薬品へのシフト政策を行って来た。このため、先発医薬品メーカーの利益が減少し、本来利益から費用が割り当てられる新薬開発事業が低調となっている。創薬―新薬開発には莫大な費用がかかるのだ。今後、「創薬支援機構」がこれら製薬会社の創薬に大いなるインセンティブを与えることを期待する。
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上記の投稿文を朝日新聞「声」に送ったところ、採用となり、若干手直しされ、3月9日に掲載された。同「声」には2月19日に掲載されたばかりなので、中16日で２か月連続採用となった。わずか550字程度の短文とはいえ、私の考えや意見が有力全国紙に載せていただくのは、やはり嬉しいものだ。

・・・・・・・・河辺啓二のテレビ論（２）

最近のテレビのワイドショーといったら、どの局も某人気タレントの洗脳事件ばかりが報道されている。国民的大スターとまでは言えない一芸能人の話題しかないのかとうんざりさせられる。
確かに、ワイドショーは、ニュースや報道番組とは異なり、芸能人の結婚・離婚など、われわれ一般人にとって全くどうでもよいことがよく主題となる傾向があり、それはそれで興味のある視聴者が多数いる限りは「娯楽番組」としては成立し得るだろう。
それにしても、昨年3月11日以降、日本人は「平和ボケ」を脱してきたと思っていた。ワイドショーでも、政治経済や震災復興をテーマすることが多くなり、そういう意味では、「娯楽番組」でありながら「教養番組」の役割も出てきたのではないかと評価してきたものだ。ところが、今ではこんな為体（ていたらく）である。今の日本には、迷走する政治、遅れる震災復興、いまだ強く懸念される放射能汚染など、ワイドショーらしい切り口（一般国民が興味を持てるように、わかりやすくかつおもしろく報道してくれる）で扱ってほしいテーマは山ほどあるのだ。
そういえば、あの大震災の直前のときも、ある芸能人の不倫問題が中心話題だった。それが、3月11日以降、一気に消失したものだ。この一年間で、わたしたち日本人の民度や意識は、また元のレベルに戻ってしまったのだろうか。

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・・・・・・・・河辺啓二の医療論（13）

「政府は少子化対策に本腰を」（9日）に強く共感する。国立社会保障・人口問題研究所の、悲観的とも思える推計人口に対して、根本的な人口増加策を強く唱える政治家やメディアを多く見受けられないのが残念だ。まるで「少子高齢化はしかたない」と誰もが思っているかのようだ。政府は「少子化担当大臣」と称して何代も担当相を充ててはいるが、その効果には疑問符を感じざるを得ない。
少子高齢化社会に対応する仕組みを構築することより、少子化社会にならないように政府・国民が一丸となって検討・協力していくことのほうが適当ではないか。
働くお母さんのための保育施設の充実が不可欠だが、出産環境を改善していくことも同様に重要である。
例えば、出産育児一時金制度など、健康保険制度からの助成が充実されつつあるが、まだまだ拡充の余地は大きい。また、激務の産婦人科を希望する医学生が今以上に減少しないように、出産事故への救済策を拡充するとともに産婦人科医に対する各種優遇策を講じるべきだ。更には、少子化の一因でもある晩婚化傾向に歯止めをかけなければならない。
外国人の日本定住促進、あるいはフランスのような婚外子の受容など、人口増加のためにはいくつか策はあるが、これらはいまだ日本人のメンタリティーには馴染みにくいものだろう。やはり、日本人の夫婦が安心して2、3人以上の子供がつくれるような社会になってほしい。
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上記の投稿を、朝日新聞「声」に投稿したところ、採用され、修正の上、2月19日に掲載となった。今年初の投稿掲載である。私が特に強調したいのは、「少子高齢化社会に対応する仕組みを構築することより、少子化社会にならないように政府・国民が一丸となって検討・協力していくことのほうが適当ではないか。」というところですね。

・・・・・・・・河辺啓二の医療論（12）

抗インフルエンザ薬は、従来型の経口薬、吸入薬に加え、単回吸入の薬剤、そして点滴薬もあり、近い将来には発症後ある程度経過しても効果のある薬剤も登場する見通しだ。迅速検査キットも、今シーズンは、A型・B型インフルエンザに加えてH１N１（新型インフルエンザ）も検出できるようになった。年々インフルエンザ診療が容易になっているように思われる。
しかし、現在のように、連日多数のインフルエンザの患者さんを診ていると、迅速検査キットの鋭敏さが何年も前からほとんど改善していないことに少々苛立ちを覚えている。昨日発症した患者さんは陽性が出やすいのに対し、発熱後間もない患者さんは陽性が出にくい。ある一定量までウイルス量が高まらないとキャッチできないのだ。
それでいて、現在使われている抗ウイルス薬は、発症後2日くらいまでに投与しないと効果が低いとされる。つまり、検査は「もう少し待たないと確定診断できない」、治療は「発症後速やかに投与しないと効果薄」という状態がもう何年も続いている。
昔は「高熱・頭痛・体痛」がそろえばインフルエンザと診断し得たが、近年のインフルエンザは、37度程度の発熱であることも多く、症状も風邪に似て多様化しており、検査なしで診断確定することは困難になってきている。このため、発症直後～数時間しか経ていなくても少量のウイルスを検出できる簡易な検査キットが早く開発実用化できることを切に望むものである。

・・・・・・・・河辺啓二の政治・行政論（16）

経済産業省原子力安全・保安院は、関西電力大飯原子力発電所３、４号機の再稼働の前提となるストレステスト（耐性検査）の評価を「妥当」とする審査案を専門家の意見聴取会に報告した。このとき、経産省は、「脱原発」を訴える市民団体の人たちを傍聴させないという強硬な姿勢を示した。
あとわずかで改組されてなくなる予定の原子力安全・保安院だが、同院は、このような傲慢な態度をとれる資格があるのだろうか。悲しいことに、ほとんどの国民は、国民の健康・安全より電力業界・経済界を大事にするこの国家組織を信用してはいない。保安院は、国民に対し「傍聴は許されない」などと傲慢な態度をとれるほど信頼される地位にあるのだろうか。
意見聴取会の委員の中には、「御用学者」でなく、当該審査案に批判的な人もいた。官僚たちの常套手段である、「御用学者」ばかりの審議会でお墨付きを頂こうという思惑が見事に外れた形である。しかし、それら良識ある意見はうやむやにされそうになっている。聴取会の一部委員から審査案の修正が求められるも、大飯原発の評価の妥当性は変更しないというのが保安院の方針らしい。何のための意見聴取会だったのか。まったくの噴飯ものである。産業界ばかり見て国民を見ない経産省は、あのような福島第一原発に係る大失政をしても、何の反省もなく態度を変えないのだと感じざるを得ない。

・・・・・・・・河辺啓二の教育論（５）

〈東大が投じた一石〉
東大の「秋入学」が波紋を呼んでいる。有名主要大学が同調する動きを見せ、政府も前向きな姿勢を見せている。
東大に学生として2度も在籍した私だが、もし東大の言うように5年後実現したとしても、自分の子らが大学生になる頃より後のことになりそうなだけにやや関心が薄い（というか自分の子らにこれら有名大学に入れる学力はなさそうだが）。

〈実現までに問題は山積〉
今、いろんな分野の人々の間で議論になっているが、一部の有力大学だけが秋入学になるのは、チト無理がある。国家試験や就職など卒業時期と関連する多くの「区切り」事項との調整が困難を極めるのは必至だ。日本社会全体が「秋」スタートになる必要があるかもしれない。
そもそも、明治の昔は、大学は秋入学だったらしい。それが小中学校と歩調を合わせて春入学となった。「桜の時季に入学式」という日本の定番（風物詩）が確立された。官庁の会計年度が4月1日開始であることが、各種学校の4月入学・始業にリンクしているに違いない。

〈5年で実現できるか？〉
今回の東大の「国際化に向けた」一石は、確かに意義はある。国民的議論を経ていつかは実現しなければならないだろう。しかし、5年というのはやや急ぎ過ぎの感がある。10年くらいは掛けて、議論を深化させ、種々の制度・慣行の改変を（段階的にでも）して行くことが適当ではないだろうか。
大学合格後入学までの半年間のギャップタームはどうなるのだろう。果たして全ての「入学予定者」が有意義に過ごせるのだろうか。私のような年取った再入学者の場合、生活費稼ぎに追われるはずで、そんなのでも大学は可とするのだろうか。

・・・・・・・・河辺啓二の教育論（4）

高校時代、古代や中世に比べ重要なはずの近現代史について十分授業で教わらなかったという社会人の方が多くいるのではないだろうか。
古代や中世の歴史も、「教養」として必要なものであるとは思うが、現代に生きる私たちは「なぜ今このような国際社会、日本社会なのか」（たとえば、なぜ今でも中国や韓国で「反日」感情が繰り返し高まるのか、など）ということを理解するため近現代史をしっかり学んでおくことがとても重要である。
外国との繋がりが少ない江戸時代までと幕末・明治維新以後とでは世界の動向と日本の歩みとの関係の強さが桁違いに異なる。世界史の表舞台に19世紀終盤以降、日本が登場してきたこと、そしてその後の急速なグローバライゼーションに鑑みれば、近現代史を日本史と世界史に区分して学習する妥当性が乏しくなっている。そこで、現行の日本史・世界史とは別に「近現代史」という科目を設置して、世界から観た日本の近現代の歩みを学習することが適当ではないだろうか。
現在高校で行われている歴史教育の多くが「ゆとり教育」と大学受験に歪められ、まともに歴史を学ばないで卒業してしまう若者が多数いる。日本の将来を担う若者達全員に「近現代史」を学ばせるよう、（「世界史」の代わりに）「近現代史」を履修必修科目にしてほしいと思う。

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2012年年頭のご挨拶でございます。